「パワコン/蓄電池の選び方」O&M契約件数4000件を超えるEPCから学ぶ

「パワコン/蓄電池の選び方」O&M契約件数4000件を超えるEPCから学ぶ

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「パワコン/蓄電池の選び方」O&M契約件数4000件を超えるEPCから学ぶ

市場にあふれる多種多様なパワコン。賢い事業運営のためには、どのような視点で選ぶのがベストなのか。O&M契約件数4000件を超えるEPCに聞いた。

年々高まるBCP対策の必要性
数字だけでは測れない付加価値も

近年は、自然災害の激甚化が止まらず、豪雨や台風、地震といった天災に悩まされる地域が後を絶たない。ウエストO&M代表取締役社長の大山正彦氏は「被災した地域の公共施設や避難所などを中心に、非常時でも事業を続けるためのBCP対策への意識が、年々高まっています」と話す。

BCP対策の基礎は、ライフラインである電気をいかに途絶えさせないかにあるといっても過言ではない。太陽光発電システムを蓄電池と組み合わせることで、雨天や夜間でも、絶え間なく電気を使えるようになる。これは、何ものにも代え難い安心感を生む。「BCP対策には、単純にコストだけで判断できない重要さがあります」と大山氏は強調する。

同社が、長年にわたってパートナーシップを築き上げてきた1社が、パワコンメーカーの世界大手であるサングロウだ。サングロウは、日本国内にアフターサービスの専門チームを配置し、各都道府県の販売店とも密に連携している。トラブルが発生すると、国内の倉庫に在庫した代替品を数日以内に発送できる。

同社は、こうしたEPCの要望を満たす体制を評価し、サングロウに大きな信頼を寄せる。サングロウの自家消費向け蓄電システムには、同社のフィードバックが反映され、ブラッシュアップが続けられてきた。大山氏は「2年前から改善を繰り返し、ニーズに応えられる信頼性の高い製品になったと自負しています」と胸を張る。

パワコン/蓄電池
の『選び方』

1 コスト
コストは全体感で見極めるべし
製品価格が安くても、施工費用やO&Mコストが高額になっては台無し。コストはトータルで判断するのが大前提だ。

2 品質
トラブルを徹底的にシミュレーションすべし
何をおいても、電気は安全第一。製品の品質はもとより、施工方法も安全性に配慮したものでなければならない。

3 施工性
作業工程を減らし施工スピードを上げるべし
複雑な作業工程では施工時間が増し、ミスを誘発する可能性も。工程は極力シンプルに削ぎ落とし、スピードアップしよう。

BEST CHOICE!

SUNGROWの自立運転機能付き
双方向インバーター内臓蓄電池システム

エネルギーマネジメントシステム(EMS)を一体化したパッケージ型蓄電システム。50kWのパワコンと159kWhの蓄電池で、BCP対策に最適だ。

お話を聞いた人

株式会社ウエスト O&M 代表取締役社長

大山 正彦氏

あらゆる太陽光発電システムのO&Mを手がけてきた大山氏。“電気のプロ”として常にPDCAを回してサービスを磨き、顧客に感動を届ける。

パワコン/蓄電池
「SUNGROW製品(ST159KWH-50HV)」の『決め手』

世界大手のパワコンメーカーとして知られるサングロウは、蓄電池においても世界で3GWh超(2021年単年度)という豊富な納入実績を誇る。「当社は、中国ではEPC事業も行っており、開発段階から、どのようにすればコストが下がるのかを徹底的に研究しています」と語るのは、同社カントリーマネージャーの张洪德氏だ。

同社のパッケージ型蓄電システムは空冷式で、真夏の昼間などの高温下でも放熱でき、故障率も低いという。张氏は、蓄電池と太陽光の組み合わせは、今後の主流になると力を込める。また、同社は年内にも住宅用蓄電池を発売予定とのことで、期待が高まる。

システムコストの低減でLCOEが10%UP!

タイやインドでも生産能力を増強し、コスト低減を図るサングロウ。LCOEは10%の改善が見込まれ、投資家への訴求力も高い。今後は、補助制度に頼らなくても投資効果が生まれるようにしたいと张氏は意気込む。

低コスト・品質が良いワケ
ワンストップのソリューションが決め手!
EMSといったソフトも自社で一貫して開発しているため、ハード・ソフト両面の品質を高めながら、コストも低減することができる。

施工性が高いワケ
「アフターフォロー体制」が決め手!
日本全国に張り巡らせたネットワークにより、スピーディかつ柔軟に対応できる。国内に在庫を抱えているため納品もスムーズだ。

PROFILE

SUNGROW JAPAN株式会社
カントリーマネージャー

张洪德氏


文:山下幸恵(office SOTO)

SOLAR JOURNAL vol.42(2022年夏号)より転載

Sponsored by SUNGROW JAPAN株式会社

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